世界の研究機関から約2000の血液検体を収集・分析、アルツハイマー病変検出法の有用性を検討

国立長寿医療研究センター(理事長:鳥羽研二)と株式会社島津製作所(代表取締役社長:上田輝久)は、豪州のアルツハイマー病コホート研究の組織であるAIBL(Australian Imaging, Biomarker & Lifestyle Flagship Study of Ageing)、京都大学、東京大学、東京都健康長寿医療センター、近畿大学と共同で確立したアルツハイマー病変検出法このリンクは別ウィンドウで開きますを用い、約2,000の血液検体の分析を開始しました。

この取り組みは、国立研究開発法人日本医療研究開発機構(AMED)の長寿・障害総合研究事業 認知症研究開発事業「適時適切な医療・ケアを目指した、認知症の人等の全国的な情報登録・追跡を行う研究」(オレンジレジストリ研究)の一環として実施するものです。高齢化が進む日本国内においては、認知症患者が2025年に700万人を超えるとの予測がなされており、特にアルツハイマー病の対策が焦眉の課題となっています。アルツハイマー病においては、発症の20年以上前から脳内にアミロイドというタンパク質の蓄積が始まり、発症のリスクを高めると考えられます。

国立長寿医療研究センターHPより
http://www.ncgg.go.jp/camd/news/20190214.html